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老後の資金2000万から3000万の貯め方
ランキング協力お願いしますおはようございます今日は投資家本田さんが素晴らしいツイートしてたのでそれをベースにブログを書きますまずは本田さんの投稿から素晴らしい考え方も素晴らしい当たり前にやってる人が少ない中ここでは分散投資にもなってますね株は100-年齢の%が良いと言われてますまずは株への投資ですよねそして積立です積立といえば非課税の1位は確定拠出年金2位は積立ニーサ(40万円)ですよねS&P500をベースに組み立てましょう確定拠出年金の場合は外国株になるかと思いますコレを月々やるだけで老後の問題は解決するんです簡単ですね具体的言うと企業型確定拠出年金の方は会社で掛けれる金額を上限にする無い方は証券会社で個人型へ加入するこれを月1万円しましょうあと積立ニーサ月5000円で十分ですこれなら続けられるにでは無いでしょうかそしてビットコインみんな持ってますよねコインチェックへ貸出コインチェックは他のXRPなんかも貸出出来ますコレは年3.5%の利益が貰えるので長期ホールドの方は預けておくと勝手にお金が増えるし握力にもなると思います1BTCが1億になるとも言われてますので1BTCを預けるだけで億万長者になれるかもしかも利確せず利益だけ貰えば税金も多くない最後に分散の意味で不動産株や高配当株の三菱商事やオリックスへボーナスなどでコツコツ貯めて行くと老後は安泰ですね最後にTwitterは投資家本田さんとバフェット太郎さんは必ずフォローして少しでも知識を得る様にしましょう
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様子見
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投資ママライフスタイルを見直そう
２０１０年、韓国では三放世代という言葉が生まれました。恋愛、結婚、出産を放棄している若者世代のことです。それは韓国の国内で増大する低賃金かつ不安定な労働環境により、貧困層に陥った人々の呼称となっています。打開策がないまま、次の世代へとそれが受け継がれ、三放世代は変化して、七放世代と呼ばれるようになりました。恋愛、結婚、出産、人間関係、マイホーム、夢、就職を諦めた若者が増えたのです。２０２０年、現在の韓国はどうなったかというとN放世代という呼称へ変わりました。それは”すべてを諦めて生きる”ということです。非正規労働者の増加によって、韓国の若者たちは大手企業や政治家たちに利益のすべてを摂取されているのです。２０１５年から若者の未婚率が急激に増加して、それは出生率にも影響を及ぼしました。２０１８年、１人の女性が生涯に産む子供の数の平均は０．９８人という統計の結果が出たのです。１年間の出生児数はわずか３２万人台であるそうです。日本と韓国で非正規労働者が同時に増えていったのは偶然ではないでしょう。これは米国の政治的な支配力が影響を与えているのです。日本と韓国へ米国がそうなるように仕向けているとしか考えられません。日本で派遣社員を爆発的に増やしたのは、パソナグループの会長である竹中平蔵が原因であると云われています。日本でも韓国と同じように非正規労働者が増えて、恋愛や結婚が二の次になっているのです。もし結婚したとしても様々な経済的な要因によって離婚も増えています。それは、リーマンショックのような米国で起きた経済危機や東北大震災のような大地震、津波、原発事故による災害です。そして、２０２０年３月頃から日本でも爆発的な感染が確認されたコロナウイルスも経済を低迷させる原因の１つとなっています。結婚して、マイホームや車を買うというのはよくありがちですが、一旦、落ち着いて考え直しましょう。新築で家を建て、家のローンができる。通勤や買い物に車が必要なので車を買う。車のローンを組む。日本人にありがちな結婚したときの流れですが、そもそもそれが間違いの始まりではないでしょうか。自分たちが必死にがんばって働いていても世界で起きる様々な経済的な大ダメージはこれからも続きます。そのため、従来の伝統やライフスタイルが正しいとは限らないのです。家のローン、車のローン、子育てにかかる養育費、さらに親の介護費まで、若い夫婦の負担となってのしかかって来るのです。夫婦、共働きで働いて稼いだり、奥さんがパートに出ることができたとしても貯えがなければ安心できません。その毎月、稼げるお金をスタンダードとして考慮するのはやめましょう。一時的に金銭的な余裕があったとしても将来を見据えて考えたときに、それほど余裕があるわけではないのです。家のローンが定年退職まで続き、子供の養育費にお金がかかり、そして、ご両親の介護費も必要になるときがやって来ます。それらの費用が若い夫婦にのしかかったとき、極度のストレス状態に達します。そこでやっと自分たちが経済的自由を奪われ、がんじがらめになっていることに気づくのです。そのストレスから、夫婦ゲンカが絶えなくなり、離婚すればもっと最悪な地獄が待っています。元旦那は養育費や慰謝料を払い続けることになり、それプラス、新築で買った家のローンを払っていかなければいけません。元嫁は、子育てをしながら母子家庭で少ない収入でやりくりするようになるのです。どちらも収入も時間もなくなり、それを老後まで続けるという結果になるでしょう。しかし、結婚したときに、立ち止まり、冷静に考えて、ムリのない住居の購入をすれば、そこまで経済的自由が奪われることはないでしょう。たとえば展示会などで使用された新古物件の購入などです。新築でありながら見学会で使用された物件なので販売価格はかなり値引きされています。もしくは１０００万円以下の中古マンションの購入です。不動産屋へ購入する物件を相談に行ったときに年収を少なく見積もって伝えましょう。不動産屋の営業マンに銀行からお金を借りられる上限のマックスで契約させられるようなことを避けましょう。家の購入費用をできるだけ抑えれば、余剰資金で投資をする、お金を貯えるなどの選択肢が生まれて来ます。新古物件のローンを早く終わらせて、不動産会社に仲介してもらって物件を賃貸で貸し出すことが可能になります。若いうちに共働きでお金を稼ぎながら、証券会社の投資信託にお金を投資していくことや購入した物件を賃貸で貸し出す選択ができれば、４０代、５０代になったときに経済的自由を奪われて生活が困窮することはなくなるでしょう。韓国と同じで日本でも非正規雇用がどんどん拡大しています。それに少子高齢化が拍車をかけているのです。従来のライフスタイルを手放して、新しいライフスタイルを手にしましょう。そして、働きながら経済的自立を目指すのです。米国と同調する国は、摂取される。そして、大企業や政府は、自分たちの既得権益だけを考え、中小企業や個人事業主は見捨てられていくのです。経済的に自立して、老後の貯えができたときは、海外で老後を過ごすのも悪くないでしょう。アジア圏で仲良く経済成長ができそうなタイミングで米国が中国、韓国、日本の仲を割いたという事実も忘れないでください。米国は、自分の国が１番でなければ気が済まないのです。そして、自分の国が経済の発展で置いていかれることを恐れているのです。より良い未来のために”今、できること”から始めてください。
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