シニア

携帯忘れたーー！！オーマイガー！

今日は木曜日。元々娘宅に助っ人に行く日ですが、娘が、年度末のいろいろな会があるようで、孫くんのお世話まで託されました。孫くん、転部して楽しそうです。元々やっていたテニスに戻ったので、良かったんです。しかも、娘の願い通り、春休みも朝早くから部活動があるんです。エネルギーがあり余っている中学生は、とにかく部活動ですよ。家に籠ってなんかいてはいけないのです。その点では、娘も一安心というところでしょうか。夕飯作って、二人で食べました。いつものように、夕飯が食べ終わったころに夫から迎えコール？ところがですよ、珍しく夫が、自分でバスで帰るって言ってきたんですよ。奇跡ですよ！（笑）毎回毎回、急かされて慌てて帰らなければならない私を見て、娘はいつも怒っていたのです。「お母さん、電話に出なけりゃいいのよ」と。少しは学習したようです。（笑）その電話を取ったがために、携帯をバッグに戻すのを忘れてしまったのです。帰ってきたら、夫の携帯が鳴るじゃないですか。え？こんな時間にだれ？携帯を見ると、私の番号です。孫くんが、気を利かして夫の携帯に電話してくれたのです。携帯忘れたことに、その時気が付いたのでした。ガックン。明日、取りに行ってきます。あ”ーーーーーーー。

鬼妻ファイト日記

おい！医療だけでなく一般市民の生活にも打撃があるじゃないか！もっと素早く対応しないのか！

韓国政府　ナフサ輸出を全面禁止＝「全量を国内へ」 https://t.co/tBsqPi1wRw— yonhapnews (@yonhapjp) 2026年3月26日このX（旧Twitter）の投稿は、聯合ニュース（Yonhap News）の日本語公式アカウント（@yonhapjp ）によるものです。投稿内容（原文）韓国政府　ナフサ輸出を全面禁止＝「全量を国内へ」 https://jp.yna.co.kr/view/AJP20260326003500882?input=tw （投稿日時：2026年3月26日 15:00頃）投稿が指しているニュースの全文まとめ聯合ニュースが報じた内容を、記事に基づいてわかりやすくまとめます。タイトル 韓国政府　ナフサ輸出を全面禁止＝「全量を国内へ」主なポイント 2026年3月27日午前0時から、ナフサ（粗製ガソリン）の輸出を全面禁止します。 すでに輸出契約が決まっていた分も含め、国内生産分の全量を国内に回す措置。 実施期間は5カ月間。 韓国産業通商部が正式に告示し、即日施行。背景・理由中東紛争の長期化により、ナフサの供給が不安定になっています。 韓国はナフサの国内需要の45％を輸入に頼っており、そのうち77％が中東産です。 現在、主要石油会社の生産量が大幅に減少し、在庫は約2週間分しかありません。 ナフサは石油化学産業の基礎原料で、医療・保健、基幹産業、生活必需品の生産に欠かせないため、国内優先で確保する緊急措置です。影響 国内で生産されたナフサのうち、従来**11％**が輸出されていましたが、これがすべて国内供給に振り向けられます。 石油会社・石油化学メーカーには、ナフサの生産・使用・販売・在庫を毎日産業通商部に報告する義務が発生します。 金正官（キム・ジョングァン）産業通商部長官のコメント 「ナフサは韓国の産業を支える基礎原料であり、供給不安に対応するため海外からの導入支援などできるだけ多くの量を確保できるよう努力する。政府は医療・保健、基幹産業、生活必需品の生産に影響が出ないよう、ナフサを最優先で供給する」投稿への主な反応（日本ユーザー中心）多くのリプライでは 「日本政府も同じことをやってほしい」 「韓国は動きが速い、日本は後手後手」 「国内優先は当然」「日本も軽油やナフサの輸出を止めるべき」 といった声が目立ちます。一部では「日本への影響はどうなる？」という懸念も出ています。 このニュースは、中東情勢の影響でエネルギー・化学原料の逼迫が現実味を帯びてきたことを示しています。日本もナフサを韓国などから一部輸入しているため、今後の動向に注目が集まりそうです。日本は韓国から一定量のナフサを輸入していますが、主力供給源ではありません。主な輸入元は中東（特にアラブ首長国連邦など）で、韓国はアジア地域からの輸入として比較的目立つ位置にあります。最新の公式データ（2024年、石油化学工業協会まとめ・財務省貿易統計ベース）韓国からのナフサ輸入量：約2,509千㎘（2.509百万キロリットル）日本の総ナフサ輸入量に占める割合：12.2% 参考：過去数年の推移（単位：千㎘、構成比）2020年：2,753（10.4%） 2021年：2,448（8.7%） 2022年：1,803（8.1%） 2023年：1,844（8.5%） 2024年：2,509（12.2%） ← 近年で最も高いシェア日本全体のナフサ需要の約60〜70%を輸入で賄っており、その輸入量のうち中東が約70%前後を占めています。韓国は中東に次ぐまたはアジア内では主要な供給国の一つです。 jpca.or.jp 単位の目安ナフサは液体なので、1千㎘ ≈ 約800〜850トン程度（密度による）。2024年の韓国からの輸入は、約200〜210万トン前後に相当すると考えられます（概算）。 今回の韓国輸出禁止の影響について韓国政府が2026年3月27日から国内生産分のナフサ輸出を5カ月間全面禁止したため、**日本向けの韓国産ナフサ供給は大幅に減少（または停止）**する可能性が高いです。ただし：日本のナフサ輸入全体の**約12%**程度が影響を受ける規模。 韓国は日本にとって重要なアジア供給源の一つではあるものの、中東依存が大きいため、即時的な「深刻な危機」にはなりにくいと見られます。ただし、中東情勢（ホルムズ海峡の混乱）が同時に悪化している現在、代替調達先の確保や価格高騰のリスクは高まっています。韓国自身もナフサの約45%を輸入（その多くが中東産）に頼っており、在庫が逼迫しているため、国内優先措置は理解できますが、日本を含む輸入国への影響は避けられません。日本は､ナフサ輸入の12％を韓国に依存｡ナフサの65%が輸入依存｡要するに韓国からの輸入が途絶えたことによりナフサの8〜10%が消えた｡ https://t.co/OZIdKgzPLT— Hiroshi Makita Ph.D. 誰が日本のコロナ禍を悪化させたのか？扶桑社8/18発売中 (@BB45_Colorado) 2026年3月26日仰る通りです｡現在は､備蓄の取り崩しと重質油分の二次処理（日本には､ユリカという優れた改質プラントがある）でナフサを増産していますが､ナフサの自給率は35%程度で、あとは石油製品輸入ですから洋上在庫分が枯渇した今週からエチレンの減産は､更に強化されます｡…— Hiroshi Makita Ph.D. 誰が日本のコロナ禍を悪化させたのか？扶桑社8/18発売中 (@BB45_Colorado) 2026年3月26日韓国からのナフサ8〜10%消失はエチレン6基減産の説明がつく数字ですよね。素材→化学→製造業への波及は想定より早く来ると思います。仰る通りです｡現在は､備蓄の取り崩しと重質油分の二次処理（日本には､ユリカという優れた改質プラントがある）でナフサを増産していますが､ナフサの自給率は35%程度で、あとは石油製品輸入ですから洋上在庫分が枯渇した今週からエチレンの減産は､更に強化されます｡単純計算で平時の1/3まで減るのは4〜5月でしょう｡あと、ユリカなどで改質するとアスファルトやC重油の収率が大幅に減りますので公共事業や海運､農業､石油火力などに甚大な打撃が生じます｡日本のナフサ供給構造とエチレン生産の関係を踏まえると、韓国からの輸入分（全体の8〜12%程度）が消失・大幅減少した場合、エチレン生産設備の6基前後を減産・稼働低下させる規模の説明がつく数字です。以下に整理します。1. ナフサ供給への影響規模日本の総ナフサ需要のうち、輸入依存は約60%（国内精製分が約40%）。 その輸入分のうち、韓国産は2024年で約12.2%（約250万㎘前後）。過去数年は8〜10%台で推移していたため、ユーザーの言う「8〜10%消失」は現実的な試算範囲です。 韓国輸出禁止（国内生産分の全量国内回し、5カ月間）は、日本向け輸出をほぼ止めると見込まれます。特に中東情勢で韓国自身もナフサ在庫が逼迫している今、代替調達は難航しやすい。ただし、**中東依存（輸入分の約70%、全体の約40%超）**が今回の最大の痛手で、韓国分は「追加の打撃」として効いてきます。全体でナフサ供給が5〜15%程度逼迫するイメージです。2. エチレン生産能力と減産の現実日本のエチレン生産能力：約616万トン/年（2024年末時点、12基前後のナフサクラッカー）。 好不況の目安稼働率は90%前後ですが、足元（2026年3月時点）ではすでに75%前後まで低下しており、少なくとも6基が減産・稼働調整に入っています（出光興産、三井化学、三菱ケミカルグループなど複数拠点）。ナフサ1トンあたりエチレン収率は大体25〜30%程度（副生品含む）。供給が8〜10%減れば、単純計算でもエチレン生産量に2〜3%以上の直接影響が出ますが、在庫調整・稼働率低下の連鎖で実質的に半数近い設備の減産に結びつきやすい構造です。現在すでに起きているのは「ナフサ温存のための予防的減産」。韓国分消失が重なれば、5月以降の稼働維持がさらに厳しくなるとの見方が強いです。3. 素材 → 化学 → 製造業への波及速度ユーザーの言う通り、想定より早く・広く来る可能性が高いです。理由は以下の通り：エチレン系列：ポリエチレン（包装フィルム・袋）、PET（ボトル）、ポリエステル繊維など。食品包装、飲料容器、日用品が最初に値上げ・供給不安定化。 プロピレン・BTX系列：ポリプロピレン（自動車部品・家電）、スチレン、PVC（パイプ・建材）など。自動車・家電・建設向け中間材に波及。 合成ゴム・機能性化学品：タイヤ、医療・半導体関連素材にも影響。 すでに一部で中間材値上げが始まっており、4月〜5月にかけて物流資材（フィルム・袋）不足や製造業のコスト増が表面化しやすいタイミングです。 韓国自身もナフサ危機で石化設備の停止・減産を拡大させており、アジア全体のサプライチェーンが引き締まっています。日本は韓国からの石化製品輸入も一定量あるため、二重の打撃になるケースも。今後のポイント短期（4〜5月）：在庫と原油備蓄放出で何とか繋ぐが、韓国輸出停止が本格化すれば追加圧力。 中期：非中東産ナフサ（米国・南米など）の調達拡大や価格高騰が避けられず、化学製品の値上げラウンドが本格化。 長期：国内クラッカー再編（能力削減計画）が加速する要因にもなり得ます。 中東情勢の長期化が最大の変数ですが、韓国ナフサ輸出禁止は「アジア域内の最後の緩衝材」を失う形になり、ユーザーの懸念は現実味を帯びています。はい、エチレン減産の具体例を、2026年3月時点の最新報道に基づいて詳しくまとめます。日本国内のエチレン生産設備は約12基（総能力約616万トン/年）あり、主にナフサクラッカー（ナフサを熱分解してエチレンなどを製造）です。中東情勢（ホルムズ海峡事実上の封鎖）によるナフサ調達難で、3月中旬までに少なくとも6基（国内設備の半数）が減産に入っています。 nikkei.comこれは「ナフサを温存してプラントの完全停止を避けるための予防的調整」です。設備を一度止めると再稼働に時間がかかり、老朽化設備ではトラブルリスクも高く、1基あたり1カ月停止で数十億円規模の損失が出るためです。石油化学工業協会（石化協）によると、2月の全国稼働率は75.7%（43カ月連続で好不況目安の90%割れ）。3月はさらに低下の見通しですが、4月中は「何とか維持」できる一方、5月以降が正念場とされています。 nikkei.com具体的な減産事例（企業・拠点別）企業拠点減産開始時期詳細・背景三菱ケミカル茨城事業所（神栖市）3月6〜9日頃単独運営設備。ナフサ調達減を見込んで稼働率を引き下げ。三菱ケミカル＋旭化成（共同）水島コンビナート（岡山県倉敷市）3月11日AMEC（三菱ケミカル旭化成エチレン）運営の設備。安全操業レベルの低稼働に調整。三井化学千葉事業所（市原市）3月上旬〜今週（10日頃）ナフサ中東依存（4割超）を理由に生産量削減。誘導品（ポリエチレンなど）の計画も見直し。三井化学大阪事業所（高石市）3月上旬〜今週（10日頃）同上。千葉と大阪の2基で同時調整。出光興産千葉事業所（市原市）3月16日頃ナフサ調達困難で減産開始。国内能力の約16%を担う重要拠点。出光興産徳山事業所（山口県周南市）3月16日頃同上。3月8日には「長期化したら停止の可能性」を取引先に事前通知済み。（出典：日経新聞、朝日新聞、Bloomberg、Reutersなど複数報道を総合） bloomberg.com追加の動き コスモHD＋住友化学（千葉の共同設備）：定期修理後の再稼働を延期（減産実質）。 これで減産確定6基＋調整中となり、全体の半数が影響下に。残る設備も在庫状況次第で追随する可能性が高いです。減産の規模・目的各社の減産規模（具体的な%やトン数）は非公表が多いですが、**「最低限の安全操業レベル」**まで落としているケースがほとんど。目的：ナフサ在庫を「少しでも長く持たせる」。国内需要の約4割が中東産ナフサで、備蓄放出や非中東調達（米国・中南米など）を急いでいますが、限界が近い。石化協会長（旭化成社長）は「4月は維持できるが、5月連休明けが焦点」と明言。韓国ナフサ輸出禁止（3月27日〜）が重なると、さらに圧力が増します。今後の波及イメージ短期（4月まで）：在庫と代替調達で凌ぐが、中間材（ポリエチレン・ポリプロピレンなど）で一部値上げ開始。中期（5月〜夏）：減産長期化で包装フィルム、ペットボトル、容器、衣料繊維、家電・自動車部品などに影響。1〜3ヶ月遅れで日用品値上げが表面化しやすい。完全停止（フォースマジュール）になると、川下産業への打撃が一気に拡大します。この減産は中東情勢が主因ですが、韓国輸出禁止が「アジア域内最後の緩衝」を失う形になり、ユーザーが指摘した「素材→化学→製造業への波及」が想定より早く来るリスクは確実に高まっています。

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